Chat-GPTとAPI連携しているAI議事録取れる君とNottaの導入

AIを業務に取り入れることにもチャレンジしています

AI議事録
当社では2023年3月から議事録を取ることと要約することをAI化しています。

今まで中々効率的に行うことができなかったり、場合によっては議事録を取ること自体が難しかったりなどして、悩ましい部分がありました。

私が話すことに集中すれば集中するほど、記録としては残らなくなりますし、記録として残そうという気持ちが強くなれば、今度はお話しする方が弱くなってしまう・・・。そのようなもやもや感が続いていました。

特にオンラインでミーティングを行うテレコンサルの形態では、サービスの品質にも影響が出てしまうところですので、この悩みは深刻でもありました。

Chat-GPT4の導入がきっかけになって

3月14日にリリースされたChat-GPT4を使い始め、それに伴って様々なAIツールにも関心を持つようになりました。ふとした時に議事録のAI化ということをやっているところはないのだろうか?と思い色々と検索をしていましたところ、見つけたのが「AI議事録取れる君」というシステム。

内容を見てみると、なるほどなるほど、なかなり良い!と思い、直ぐに導入を決定し、まずは社内ミーティング(Zoom)で運用を開始したのです。Zoomとの連携がしっかりと取れ、使い勝手も良い感じです。ただ、音声認識の部分はまだまだ精度が良くなく、日本語認識がいまいちな部分があります。

音声認識が良くないということは、要約として仕上がる議事録にも内容的なズレが生じます。まだ完ぺきではありません。とはいえ、人間がイチから書き起こすことを考えると、かなりの効率化ができるようになります。人間がひとりかかりきりで起こしていたものが、自動的に出来るようになるわけですからすごい事です。

音声認識の難を解消できるツールNottaを同時に運用開始

テレコンサルはZoomを用いたオンラインコンサルティングの形をとっているのですが、私たちの業務には、音声テープを用いた音源から文字お越しをするといった業務もあります。議事録撮りはAI議事録取れる君が特化しているのですが、音声認識がいまいちなので、今度は音声認識に特化したNottaというツールを発見し、これを導入することにしました。

これがまた良い!

Nottaは専門用語やちょっとした日本語の言い回しも、かなりの精度で起こしてくれるのです。AI議事録取れる君が70%~80%だとしたら、Nottaは90%以上の精度です。5分、10分の音声データであればものの数分でテキスト化できます。これ、当社は今まで人間が一生懸命書き起こしていまして、10分程度の音声データでも30分とか1時間は少なくてもかかっていました。30分ほどの音声データであれば3時間、ものによって(早口の方など)は5時間以上かかっていたのです。

これ、もの凄い効率化が図れるようになったわけです。今のところ当社では音声のテキスト化を行うツールを2種類用いているのですが、どちらもそれぞれに使い勝手がよく、甲乙つけがたい部分があります。

音声のテキスト化頻度によってツールを選んでも良いかもしれません

当社の場合、Zoomを用いたオンライン面談が一定数あり、同時に音声テープで録音した音源も一定数ありますので、AI議事録取れる君とNottaの両方を用いています。

しかし、月に1本2本くらいの音声テキスト化であったとしたならば、精度としてはNottaが良いと思います。Nottaで正確性の高いデータとして起こして、起こしたテキストデータを今度はChat-GPTにぶん投げて、きれいに要約をしてもらえばそれで対応ができるからです。

AI議事録取れる君は月の打合せが10本とか20本とか出てくるような時に、要約をしてそれを整理することを考えた時に、便利です。要約後に必ず人間が手直しをしてあげる必要はありますが、それでも整理してくれるのは助かります。
これからも色々なシステムがChat-GPTなどを組み込んだりしてAI化が進んで行くのでしょう。便利に使いこなしていきたいものです。

https://gijirokukun.com/

https://www.notta.ai/
【著者プロフィール】太田亮児(おおたりょうじ)|合資会社オオタキカク 代表
税理士・会計事務所の営業、マーケティング支援を行う。起業前は東京都内にある税理士法人に勤務してマーケティング業務を専任で手掛けた。2005年にオオタキカクを設立して独立。税理士事務所の個性を活かし各事務所の強みを磨き上げオーダーメイド式でマーケティングの仕組みを作り上げるサポートを行う。2010年に「税理士・会計事務所の儲かるしかけ」を同文館出版より出版し、税理士業界に特化したサービスを展開している。税理士向けの専門紙である税理士新聞(NP通信社発行)への連載記事を手掛けていたこともある。